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2級建築スキルアップテスト解説(建築学 第5回)

  1. 縦型ルーバーは西日をさえぎるのに効果があり、水平ルーバーは夏季の南面の日射を防ぐのに効果がある。
  2. 教室、講堂等、話や講演を主とする室の最適残響時間は短い方がよく、音響を主とする音楽ホール等の室はやや長くした方がよい。
  3. 補色対比といい、補色(マンセル色相環の両端に位置する2色は補色)関係にある色を並べると、互いに彩度を高め合ってあざやかさを増して見える。
  4. 独立フーチング基礎は、剛性の高い基礎梁で、隣の基礎と連結し、柱脚に生じる曲げモーメント負担させて不同沈下を緩和させる。
  5. H形鋼のフランジは、主に曲げモーメントを負担し、ウェブは主にせん断力を負担する。
  6. 帯筋は鉄筋コンクリート柱の主筋の周囲に主筋と直交するように一定の間隔で配置する鉄筋で、曲げ耐力を高める効果はない。
  7. ピン節点は、部材が上下、左右に移動できないようにピンで留められている状態となっているもので、鉄骨造などのトラス骨組に用いられている。
  8. 小松石は、火成岩系の安山岩類に属し、耐久性・耐火性・耐摩耗性大で、吸水性小と利点が多いが、色調が暗く、光沢がないなどの欠点もある。
  9. 木材の熱伝導率は、密度(比重)の小さいものほど小さく、含水率の低いほど低くなる。
  10. 合わせガラスは、2枚以上の板ガラスの間に強力な接着性フィルムをはさみ、熱と圧力を加えて作られており、破損しても破片の飛散、脱落はない。
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2級建築スキルアップテスト解説(施工・躯体 第5回)

  1. 埋戻しに粘性土を用いる場合、その土がいちばん密実な状態に締め固める時の含水比を最適含水比といい、これに近い状態で締め固める。
  2. 鉄筋の最小かぶり厚さは、柱の場合、帯筋の外側からコンクリート表面まで、梁の場合は、あばら筋の外側からコンクリート表面までの距離とする。
  3. コンクリートポンプの輸送管は、配筋の乱れ等の原因となるため、直接、鉄筋や型枠の固定せず、支持台や緩衝材を使用して設置する。
  4. ハンマーグラブは、オールケーシング工法における掘削に用いられるもので、ケーシングチューブ内を落下させ、土をつかみ排土するものである。
  5. あばら筋や帯筋の加工寸法は、鉄筋の外側寸法で表し、その許容寸法は、計画供用期間の級に関係なく、±5㎜以内とする。
  6. 水平切梁工法において、切梁の継手は、構造的な弱点となりやすいので、切梁支柱の近くの交差部に設ける。
  7. 内柱型枠の加工長さは、階高からスラブ厚さとスラブ用のせき板の厚さ等を減じた寸法より下階のスラブ表面の不陸調整のため、20~30㎜短くする。
  8. スラブ付きのせいの高い梁は、梁とスラブの境目にひび割れが発生するおそれがあるので、梁のコンクリートが落ち着いた後にスラブに打ち込む。
  9. 隣り合う根太は、継手位置をそろえて割り付けると抵抗力の弱い継手部分が集中することになるので、継手位置をそろえてはならない。
  10. コンクリートに埋め込まれる部分は、コンクリートとの付着に支障を及ぼすおそれがあるので、錆止め塗装を行わない。
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2級建築スキルアップテスト解説(施工・仕上 第5回)

  1. セルフレベリング材塗りにおいて、硬化後、打継ぎ部の突起及び気泡跡の周辺の突起等は、サンダーなどで削り取る。
  2. せっこうボードの直張りは、張付け後、接着剤を乾燥させるため、通気性があるものは7日以上、ないものは20日以上放置してから壁紙張りを行う。
  3. 防水層保護コンクリートの伸縮目地の深さは、保護コンクリートの上面から下面に達するようにする。
  4. 素地面の見え透くおそれのある壁紙を張る場合、素地面の色違いを修正する、接着性を向上させるなどの目的があるシーラーで処理する。
  5. アスファルトプライマーは、スポンジばけ、毛ばけ、ローラーばけ及びスクイジーなどを下地の状況に応じ適宜使い分け用い均一に塗り付ける。
  6. 合成樹脂エマルションペイント塗りは、セメント系、せっこう系、木部の保護と美装に用いられるが、鉄鋼面や亜鉛めっき面の塗装には使用できない。
  7. 前工程で塗布された材料が硬化して歩行可能な状態になっている必要があるが、工程間隔の下限・上限時間3日を超えて施工してはならない。
  8. 遮光用カーテンの寸法は、下端は窓の下枠より400~500㎜程度長く仕上げ、左右両端は窓枠より300㎜程度広くするか、又は窓枠などに固定する。
  9. 絶縁露出仕様のアスファルト防水では、下地水分を絶縁層の拡散によるだけでは対処できないため、ふくれを防止の目的で脱気装置を併用する。
  10. 留付け用クリップは、野縁受けの転倒防止や野縁のひずみを防止するため、野縁受けに対し交互に掛け、がたつきにないように取り付ける。
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2級建築スキルアップテスト解説(施工管理法・施工計画・工程管理 第5回)

  1. 特定建設業作業実施届は、工事施工者が作業開始7日までに市町村長に届け出る。
  2. 地盤調査報告書は、設計前に行う一部分のボーリング等による調査報告書であるため、工事前に現場試掘による地下水位の確認が必要である。
  3. タクト手法は、同種の作業を繰り返し実施する場合、作業の所要期間を一定にして、順次作業が連続して実施できるようにした工程手法である。
  4. 日影に関する近隣への影響調査は、設計時点に検討する問題であり、鉄骨建方計画時に必要な調査することではない。
  5. パスとは、英語のpathで、ネットワークの中で2つ以上の作業の連なりのことをいう。
  6. 鉄筋のガス圧接の圧接完了直後の確認のための外観検査は、全数検査を行う。
  7. 柱型枠の下部に掃除口を設ける計画は、万一、建込み後にごみ・おがくず等が入った場合に除去できるようにするため必要なことである。
  8. 建築工事届は、10m2を超える建築物を建築する場合、又は建築物の除去工事を施工する場合、都道府県知事に届け出なければならない。
  9. 内壁の塗装下地を、モルタル塗りからせっこうボードの直張り工法に変更することは、乾式工法に変更することとなり、工期は短縮される。
  10. 実行予算書は、工事に使用できる費用を区分した予算を作成したものであり、施工者独自で管理するもので、工事監理者に提出するものではない。
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2級建築スキルアップテスト解説(施工管理法・品質管理・安全管理 第5回)

  1. 施工品質管理表の作成に当たっては、管理項目、管理値、検査の時期、頻度、方法等を明確にしておく。
  2. タクト手法とは、同種の作業を複数の工区や階で繰り返し実施する場合の、工程管理の手法である。品質管理との関係は少ない。
  3. ヒストグラムとは、測定値の範囲を幾つかの区間に分け、その区間に属する測定値の出現度数に比例する面積をもつ柱を並べた図である。
  4. 精度とは、同一試料に対し、定められた条件の下で得られる独立な観測値・測定結果のばらつきの程度をいう。
  5. PDCAとは、計画(PLAN)・実施(DO)・検査(CHECK)・処置(ACTION)のことで、これらを組合わせた輪(デミングサークル)のことである。
  6. 足場の組立て等作業主任者は、材料の欠点の有無を点検し、不良品を取り除くこと等は職務としてあるが、設問のようなものは職務してはない。
  7. 特定元方事業者が労働災害を防止するために、作業間の連絡・調整、作業場所の巡視、協議組織の設置・運営等はあるが、設問の内容はない。
  8. 作業構台では、事業者は高さ2m以上の作業床の端で墜落により労働者に危険を及ぼすおそれのある箇所には手すりを設けなければならない。
  9. 労働安全衛生規則規則にある通り、コンクリート造の工作物の解体作業主任者の職務に、作業を行う区域の立ち入り禁止措置を行うことは含まれない。
  10. 防護棚(朝顔)は、第三者危害防止の目的で、工事現場からの飛来落下物を受けるため、足場外側面にはね出して設ける落下防止設備である。
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2級建築スキルアップテスト解説(法規 第5回)

  1. 建築物の用途、構造、規模などによりそれぞれ、1級、2級、木造の各建築士によらなければ設計してはならないと規定されている。
  2. 仮設建築物に対する緩和規定があり、工事を施工するために現場に設ける事務所は、確認、検査等の手続きは適用されない。
  3. 工事現場で建設工事の施工に従事する者は、主任技術者又は監理技術者がその職務として行う指導に従わなければならないと定められている。
  4. 国又は地方公共団体等の発注工事では、建築一式工事で5,000万円以上の場合は、専任の主任技術者又は監理技術者を置かなければならない。
  5. 満18歳未満の労働者に、断続作業は30㎏以上、継続作業は20㎏以上の重量物を取り扱う業務に就かせてはならないと規定されている。
  6. 使用者は、労働者が労働時間中に選挙権等公民の権利を行使し、又は公の職務執行のために必要な時間を請求したときは、拒んではならない。
  7. 統括安全衛生責任者は、常時50人以上が現場で作業する時に生じる事故防止の統括管理の役割を持つ。厚生労働省令で定めた資格は特にない。
  8. 特定元方事業者は、省令で定める有資格者の中から、元方安全衛生管理者を選任し、その者に技術的事項を管理させるよう定められている。
  9. 消防法上、甲種、乙種及び丙種危険物取扱者免許状を受けなければならず、危険物取扱者以外の者は、危険物を取り扱えないと定められている。
  10. 廃棄物処理法上、建設工事の現場事務所から排出された図面と書類は、法律で定められた産業廃棄物には指定されておらず、一般廃棄物となる。
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建築施工管理技士

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